「キャリアコンサルタントの資格を取ったのに、仕事がない」とお悩みではありませんか？
せっかく国家資格を取得したのに、求人が見つからなかったり、経験がないことで応募をためらってしまったりと、どう活かせばいいのか分からず不安になりますよね。この記事では、キャリアコンサルタントとして「仕事がない」と感じてしまう理由を整理し、具体的にどう動けば仕事につながるのかを、未経験から実績を積む方法、副業や独立といった選択肢まで丁寧にご紹介します。
読み終える頃には、自分らしく活躍できるキャリアの道筋が見えてくるはずです。今のモヤモヤを解消したい方は、ぜひ最後まで読み進めてみてください。
国家資格キャリコンについて知りたい方はこちらの記事へ！キャリアコンサルタントとは？具体的な仕事内容と資格取得方法を解説
目次
1. キャリアコンサルタントは本当に「仕事がない」のか？
1-1 求人が少ないと言われる3つの理由
キャリアコンサルタントの求人が少ないと感じる背景には、いくつかの要因があります。
第一に、キャリアコンサルタントは国家資格でありながら業務独占ではなく名称独占資格です。そのため、無資格者でも類似の業務に就くことが可能で、競争が激しくなります。たとえば、転職エージェントや人材紹介会社のキャリアアドバイザー職では、キャリアコンサルタント資格を持っていない人が多数活躍しており、「営業経験」や「コミュニケーション力」が優先されるケースもあります。資格があっても実務経験がなければ選考で不利になることもあります。
第二に、正社員やフルタイムのポジションが少なく、パートや契約社員としての募集が多い傾向があります。たとえば、大学や専門学校のキャリアセンターでは「非常勤相談員」や「週3日勤務の契約職員」といった形態での求人が多く、安定した雇用を望む人にとっては選択肢が限られます。正社員登用の機会もありますが、実務経験や実績が求められるため、未経験者にはハードルが高く感じられるかもしれません。
第三に、日本社会ではまだキャリアコンサルティングの文化が十分に浸透しておらず、個人向けのサービス需要が発展途上であるためです。欧米では「キャリアカウンセリング」を人生の重要な意思決定の一環として受ける人が多いですが、日本では「誰かに相談して働き方を考える」ことに対する心理的なハードルが残っています。そのため、キャリア相談を有料で受けようとする人がまだ少なく、個人向けの仕事を創ることが難しい現実があります。
このように、求人が少ないと感じる理由は、制度的な制約だけでなく、文化や雇用形態の事情にも深く関係しています。
1-2 実際の求人状況と活躍のフィールド
キャリアコンサルタントの求人は、確かに一般的な職種と比べると少ないかもしれません。しかし、職場の選択肢は多様です。大学のキャリアセンター、人材紹介会社、企業内の人事部門、ハローワーク、公的支援機関、研修会社など、知識と経験を活かせる場所は数多くあります。
たとえば、某私立大学では「就職活動が不安な学生の個別相談」を担当する非常勤キャリアアドバイザーを募集しており、週2〜3日の勤務でもOKという柔軟な勤務形態が魅力です。
また、人材紹介会社では、キャリアコンサルタント資格を持つ人材を「ミドル層向けの転職支援担当者」として採用し、求人紹介や書類添削、面接対策などを行っています。
さらに、地方自治体が運営する若者サポートステーション（通称：若者サポステ）では、引きこもりや不登校経験のある若年層に対するキャリア相談を行うキャリアコンサルタントが活躍しています。
特に若年層や女性の再就職支援、ミドル層のキャリア再構築の分野ではニーズが高まっており、子育てからの職場復帰を目指す女性向けのキャリアセミナー講師や、40〜50代のキャリア転換を支援するコンサルタントなど、特定の属性に強い専門家への需要も見られます。
また、相談者の属性によって専門性を発揮できるケースもあるため、自分の得意分野や興味に応じてターゲットを定めることが効果的です。たとえば、「発達障害のある学生の就職支援に関心がある」「IT業界の転職支援に強みがある」「第二新卒の支援経験がある」といったように、専門性や強みを明確にすると、他のキャリアコンサルタントとの差別化にもつながります。
1-3 業務独占ではなく「名称独占」資格であることの影響
キャリアコンサルタントは「名称独占資格」に分類される国家資格です。つまり、「キャリアコンサルタント」と名乗るには資格が必要ですが、実際の業務──たとえば転職相談やキャリア面談といった仕事──は無資格の人でも行えるという特徴があります。
この制度的な特性が、「資格を取ったのに仕事がない」「有資格者としての優位性が感じられない」と悩む原因のひとつになっています。なぜなら、無資格でも似たような肩書きで業務に従事できる環境があるからです。
たとえば、人材紹介会社では「キャリアアドバイザー」や「就職カウンセラー」として働いている人の中に、国家資格を持っていない人も多く存在します。営業職から異動した無資格者が結果を出し、高収入を得ていることも珍しくありません。このような事例に接すると、「資格がある意味って何だろう？」と疑問を抱いてしまうのも無理はありません。
しかし、国家資格を持っているからこそ提供できる専門的な支援も確かに存在します。たとえば、構造的アプローチに基づいたキャリア面談、相談者の心理的背景に配慮した支援方針の設計などは、専門知識と倫理観を身につけた国家資格者ならではの強みです。実際、障がいのある方への職業リハビリテーション支援や、キャリアの分岐点に立つミドル層へのライフキャリア設計など、繊細かつ高度な支援が求められる現場では、国家資格キャリアコンサルタントが重宝されています。
また、資格を取った後の「実務経験の積み重ね」が差を生みます。スーパービジョンを受けたり、事例検討会に参加したりしながら実践力を高めることで、「この人に相談したい」と思ってもらえる信頼性が育ちます。たとえば、ある研修会社では、企業向けキャリア研修の講師として登壇する条件に「国家資格キャリアコンサルタント＋実務経験3年以上」を設けています。このように、資格と経験をセットで評価する企業も増えているのです。
結論として、「名称独占資格」であることは、実践力と発信力を組み合わせることで、資格の価値を十分に仕事に変えていくことが可能です。「資格を持っているだけ」では埋もれてしまう時代だからこそ、学び続け、現場での信頼を積み重ねていくことが成功への鍵になります。
2. 仕事を得るためにやるべき3つのこと
2-1 キャリアコンサルタント資格の“活かし方”を再確認する
キャリアコンサルタントの資格を取得しただけでは、自然と仕事が舞い込んでくるわけではありません。だからこそ、自分の「支援したい対象」と「得意な領域」を明確にすることが非常に重要です。
資格を活かすには、「どのような相談者に、どんな支援を提供したいのか」を具体的に定める必要があります。漠然と「就職支援がしたい」と思っていても、それだけでは他の支援者との差別化ができません。たとえば、以下のように支援対象とテーマを絞ることで、専門性が伝わりやすくなります。
例1：子育てをしながら復職を目指す女性に向けた「育休復帰支援」
例2：大学3年生を対象とした「就活前キャリア形成セミナー」
例3：50代の会社員向け「定年後を見据えたキャリア再設計支援」
このようにテーマを設定すると、必要とされる知識や経験も明確になり、自分がどこで活躍できるかをイメージしやすくなります。
また、支援の形も「相談業務」だけに限られません。研修講師として企業で社員教育に携わったり、大学や専門学校でキャリア講座を担当したりする道もあります。
たとえば、ある専門学校ではキャリアコンサルタント資格を持つ講師が、職業観や就職活動の考え方を教える授業を受け持っており、教育現場でのニーズも高まっています。
さらに、「企業の人事部門に入り、キャリア制度の設計や社員面談を担当する」といった働き方も可能です。制度づくりに関わることで、組織全体に影響を与える支援ができます。
このように、自分の目指すキャリアコンサルティングの方向性を見直し、活かし方を戦略的に考えることで、仕事の幅は大きく広がります。まずは「自分がどの分野に強く、誰の役に立ちたいのか」を具体的に言語化することから始めましょう。
2-2 未経験OKの求人や副業から経験を積む
キャリアコンサルタントとして仕事を得るには、まず“現場経験”を積むことが欠かせません。最初から理想の職場に入るのは簡単ではないため、「未経験歓迎」や「副業可」の案件からチャレンジしてみるのが現実的な第一歩です。
未経験OKの求人には、たとえばハローワークの相談員、地域若者支援機関のキャリア支援員、自治体主催の就職セミナーの運営補助などがあります。これらの現場では、実際に相談者と接する機会が多く、基礎的な支援スキルを身につけるのに最適です。
最近では「副業でキャリア相談を担当できる案件」も増えています。特に注目されているのは、オンラインツールを使ったキャリア支援の副業です。企業が社員向けにキャリア面談を外部委託するケースや、キャリア支援を専門に扱うオンラインプラットフォームに登録して仕事を受けるスタイルが広がっています。
副業としては、1回60分程度のオンライン相談を担当し、報酬を得る形式が一般的です。1案件あたりの報酬は5,000円〜10,000円前後となることが多く、実績を積めばより高単価の依頼に繋がることもあります。
最初は報酬が低かったり、業務内容が限られていたりするかもしれませんが、「小さな実績を積むこと」が大きな信頼と次のチャンスを呼び込む鍵です。実際に、短期プロジェクトや副業の活動を通じて企業に貢献し、フルタイム雇用に結びついた事例も多数あります。
つまり、未経験であっても「今ある求人から経験を得る」姿勢を大切にすることで、キャリアコンサルタントとしての信頼と実力を確実に育てていけるのです。
2-3 経験を見せるポートフォリオやSNSでの発信力を高める
キャリアコンサルタントとして仕事のチャンスを広げるには、「自分の経験や支援実績を見える形にして発信すること」がとても重要です。資格を持っていることだけでなく、「どんな支援ができる人なのか」「どんな相談者に寄り添えるのか」を伝えることで、信頼を得るきっかけになります。
たとえば、支援事例をまとめたポートフォリオを作成することで、面接や案件獲得時に自分の強みを具体的に示せます。実際に、あるキャリアコンサルタントは、大学生へのキャリア支援をテーマに、模擬面談やイベント運営の内容をレポート形式でまとめ、これをもとに教育機関から業務委託を受けることができました。
また、SNSを活用する方法も効果的です。InstagramやX（旧Twitter）では、日々の学びやキャリア支援に役立つ情報、仕事への想いなどを発信することで、「この人に相談したい」と思ってもらえる機会が増えます。
ブログやnoteでキャリアの考え方や支援の流れを文章で発信することも、自身の専門性を伝える手段になります。読者の共感を得られれば、そこから新しい仕事の依頼が舞い込むことも珍しくありません。
「経験を言葉や形にして発信すること」は、信頼の蓄積とチャンスの獲得に直結します。たとえ最初は小さな実績でも、見せ方と継続次第で、大きな仕事へとつながっていく可能性があります。
3. 仕事がないなら“作る”という選択肢もある
3-1 社内でキャリア相談や企画を提案する
キャリアコンサルタントとしてのスキルを活かすためには、必ずしも転職が必要ではありません。現在の職場で積極的にキャリア支援の機会を作り、実務経験を積む方法もあります。
たとえば、社内でキャリア相談窓口を設ける提案をすることが一つの方法です。企業にはキャリアに悩む社員が多く、特に中堅社員や若手社員にとっては、仕事の悩みやキャリアの方向性について相談できる場所が求められています。
例えば、ある企業では新たにキャリアカウンセリングの窓口を開設し、その運営を担当することになったキャリアコンサルタントがいました。この方は、社員一人ひとりに合ったキャリアプランを提案し、キャリアパスを明確にする手助けを行い、会社全体のモチベーションアップと離職率の低下に成功しました。実際に、キャリア相談を通じて「新たな役職にチャレンジしたい」「他部署へ異動したい」という希望を持つ社員が増え、その結果、社員の定着率が向上したという効果も見られました。
また、若手社員向けのキャリア研修やワークショップを企画するのも効果的です。例えば、定期的なキャリア開発セミナーを提案して開催することができます。ある企業では、キャリアコンサルタントがリーダーシップやキャリア設計に関するワークショップを導入し、社員が自分のキャリア目標を設定する手助けをしました。この取り組みは社員の自信を高め、組織全体の生産性向上にも寄与しました。
このように、キャリアコンサルタントとしての資格を活かして今いる職場で提案し、実行に移すことで、転職せずとも十分に経験を積むことができます。職場内での企画や支援が評価されれば、自己成長にも繋がり、キャリアの幅を広げることができるのです。
3-2 オンラインキャリア相談の副業を始める
近年、副業としてキャリアコンサルティングを始める人が増えています。特にオンラインでのキャリア相談は、自宅でできる手軽さから注目されています。副業マッチングサービスやクラウドソーシングサイト、キャリア相談専門のプラットフォームに登録すれば、平日の夜や週末を使って活動することが可能です。
たとえば、あるキャリアコンサルタント資格者は、平日は一般企業に勤務しながら、週末にオンライン相談を実施。「転職を考えているけれど方向性が定まらない」と悩む20代の相談者に対して、自己分析の支援や職務経歴書の添削を行いました。この実績が評価され、相談者からの口コミで紹介が増え、半年後には週に5〜6件の相談を受けるようになりました。
また、オンライン相談を行う中で得意分野が明確になり、「20代女性のキャリア支援」に特化した発信をSNSで始めた人もいます。フォロワーが増えるにつれて、キャリア支援のセミナー登壇依頼や執筆の仕事にもつながるなど、活動の幅が広がった例もあります。
このように、オンライン副業は「実務経験を積みながら自分の得意分野を見つける」手段として非常に効果的です。少しずつ相談の数を増やすことで、自信と実績を手に入れ、将来的に本業へとシフトすることも視野に入れることができます。
3-3 自分の得意分野に特化した集客戦略を実践する
差別化を図るためには、「自分にしかできない支援」を見つけることが重要です。たとえば、IT業界専門の転職相談、育休中のママ向けキャリア研修、地方移住者の転職支援、障がいのある方の職場定着支援など、分野や対象者を明確に絞ることで、ニーズとマッチしやすくなります。
こうした専門分野に特化した支援内容は、情報を求めている相談者から見つけてもらいやすくなるだけでなく、「この人だから相談したい」と感じてもらえる確率が高まります。
そのうえで、ホームページやブログ、SNSなどを活用した情報発信を行いましょう。投稿のテーマとしては、「キャリア相談の実例」「支援後の変化」「キャリアに関する気づき」など、読者の不安や疑問に応える内容が効果的です。自分の実績や支援への想いが伝わる発信をコツコツと続けることで、信頼が積み重なり、少しずつ集客が安定していきます。
4. キャリアコンサルタントとして活躍できる就職先7選
4-1 大学・専門学校のキャリアセンター
大学や専門学校のキャリアセンターは、学生の就職活動や進路選択を支援する場です。主な業務内容は、就職相談、履歴書・エントリーシートの添削、模擬面接の実施、求人情報の提供、インターンシップの紹介、ガイダンスの運営など多岐にわたります。
雇用形態は年間契約やパート勤務が多く、週2〜3日の勤務から始められるケースもあります。たとえば、ある地方大学では「キャリアコンサルタント有資格者・週2日勤務・学生面談メイン」という条件で求人が出されており、育児や他の副業と両立しながら実務経験を積んでいる方もいます。
このような職場では、若者のキャリアに関する悩みに直接触れることができ、「面談スキル」や「就職活動支援の知識」を実践的に深められる絶好の機会となります。たとえば、「やりたいことがわからない」という悩みを抱える学生に対して、興味・価値観の棚卸しを行うキャリア面談を実施し、最終的に自己PR作成まで伴走したケースもあります。
大学や専門学校は、初学者や未経験者でも受け入れられやすいフィールドであると同時に、教育機関ならではの「相談記録の作成」「教職員との連携」など独自の業務も経験でき、将来のキャリアにとって大きな財産になります。
4-2 人材紹介・転職エージェントのCA職
人材紹介会社でのキャリアアドバイザー（CA：キャリアアドバイザー）は、主に転職希望者のサポートを担当します。具体的には、キャリア面談、求人紹介、応募書類の添削、面接対策、入社後フォローなどを行います。
たとえば、未経験で入社したキャリアコンサルタント資格者が、20代の若手向け転職支援に特化した部署で、年間50名以上の転職成功をサポートした実績をもとに、リーダー職へ昇格した例もあります。
また、ITや医療、管理職などの専門領域を持つエージェントも多く、自身のバックグラウンドを活かして活躍することが可能です。営業色が強い印象のある業界ですが、丁寧なヒアリング力や支援方針の明確さは国家資格者ならではの強みとなります。
4-3 ハローワークや公的支援機関
ハローワークや地方自治体が運営する就労支援施設では、求職者に対してキャリアカウンセリングや職業紹介、再就職支援セミナーの実施を行います。雇用形態は会計年度任用職員や委託事業のキャリア支援員など、期間契約が中心です。
たとえば、公共職業安定所において、失業給付の受給中に再就職を目指す中高年の方々に対して、自己分析や職務経歴書のブラッシュアップ支援を行った事例があります。
また、自治体によっては「若者サポートステーション」「女性の再就職支援窓口」「外国人支援窓口」など多様な専門部署があり、支援対象によって支援内容も変化します。幅広い相談者層に対応するスキルが求められる反面、実践の場としては非常に充実しています。
4-4 NPO法人や若者サポステ
NPO法人や「地域若者サポートステーション（サポステ）」などでは、社会的に孤立しがちな若者のキャリア支援を行います。対象は高校中退者やひきこもり経験のある若者、非正規からのステップアップを目指す人等です。
たとえば、あるNPO法人では、キャリアコンサルタント資格を持つスタッフが、個別相談と就労体験プログラムを組み合わせ、半年間で10名の若者を就労につなげた実績があります。
行政との連携が強いため、報告書の作成や関係機関との連携業務も多く、相談業務だけでなくマネジメント視点も求められます。実務経験を積みながら、ソーシャルワークや地域連携の知識を深めたい人にはおすすめの現場です。
4-5 企業内キャリア支援（正社員・契約社員）
企業の人事・人材開発部門などで、社員のキャリア支援を担当するケースもあります。主な業務は、社員面談、キャリア開発研修の設計・実施、人材配置のサポート、エンゲージメント調査の分析などです。
たとえば、大手メーカーの人事部でキャリア開発担当に配属されたキャリアコンサルタントが、年次別のキャリア面談制度を設計し、全社員のキャリア意識を可視化。上司との対話を活性化させたことで人材定着率を大きく向上させたという事例もあります。
企業内支援は、外部とは異なる「組織内キャリア」の視点が重要になるため、制度運用や人事戦略の理解が求められますが、自分の企画を形にできるやりがいのあるフィールドです。
4-6 社会人スクールや研修会社の講師
民間の研修会社や社会人向けスクールでは、キャリアに関する講座や研修の講師として活躍できます。内容はキャリアデザイン研修、面接対策講座、転職準備セミナー、自己分析ワークショップなど多岐に渡ります。
たとえば、ある研修会社では、キャリアコンサルタント資格を持つ講師が、年間100回以上のキャリア研修を実施。リーダー候補社員向けに「キャリアの棚卸し×未来設計」の講座を提供し、満足度90％以上を記録しました。
講師業は、準備や登壇スキルが求められる反面、資格保有者としての信頼が得られやすく、ブランディングにも繋がります。また、フリーランス講師として活動を広げるきっかけにもなります。
4-7 フリーランス・個人事業として独立
副業や複業を経て、フリーランスとして独立するキャリアコンサルタントも増えています。主な活動内容は、個人向けキャリア相談、企業向け研修、オンライン講座、キャリア支援記事の執筆などです。集客は、SNS・ブログ・オンラインプラットフォーム（ココナラ、ストアカなど）を活用するケースが多く、得意分野を明確に打ち出すことでファンを獲得できます。
また、スモールスタートで始められるため、今の仕事を辞めずに週末だけ活動しながら実績を作ることも可能です。
5. まとめ｜キャリアコンサルタントに「仕事がない」は本当ではない
「キャリアコンサルタントは仕事がない」と感じる背景には、求人の探し方が限定的だったり、自分の強みや支援対象が明確でなかったりすることが多くあります。しかし実際には、大学のキャリアセンターや人材紹介会社、ハローワーク、公的機関、企業内人事、研修講師、さらにはフリーランスなど、活躍の場は想像以上に多様です。
大切なのは、「自分がどんな人を、どんな方法で支援したいのか」を見つけること。資格を取っただけでは道が開けなくても、行動と発信を重ねることで、自分に合った道は必ず見えてきます。
キャリアコンサルタントは、人の人生に寄り添い、可能性を引き出す仕事です。その力を必要としている人は、必ずどこかにいます。この記事をきっかけに、自分の価値や可能性を信じて、一歩を踏み出していただけたら幸いです。
